マスメディア

誤解

多くの人が誤解していることがある。テレビ・ラジオにとっての顧客はスポンサーである。視聴者ではない（新聞・雑誌は、広告も載せているが読者からもお金をもらっているので、読者も顧客である）。

テレビ・ラジオにとって、スポンサーのために視聴者を集めるのが第一義的な目的であって、視聴者のために有益な情報を提供するのが第一義目的ではない。自身やスポンサーに不利な情報は決して報道しない。

2010年1月の報道を見る。原口総務相がクロスオーナーシップ規制に言及したが、このことを報じたテレビ報道はない。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100119/343414/

マスメディアの劣化

現在、広告費は減少傾向にある。インターネット広告がより高い効果測定ができるのに対し、マスメディアではできない。もはや広告費のマスメディアからインターネットへのシフトは必然である。

マスメディアは閉塞状態にある。番組制作予算は削減される中、一方で視聴率獲得が必要なことから、報道番組でさえも真実の追究よりも視聴率獲得を狙った報道が目につくようになった。もはや品質劣化は激しい。

メディア消費時間

「メディア消費時間保存則」のとおり、メディア消費時間は有限である。良質な知識インプットを行うためには、必然的にマスメディアの消費時間を減らす必要がある。

筆者は、一部番組を除きテレビ視聴をほとんど断っている。また新聞の購読もやめた。その時間を読書とソーシャルメディアにシフトした結果、知識インプットの能率が大変上がったと実感している。

有益なマスメディア

それでも筆者が考える有益なマスメディアは以下の３点である。

• 週刊文春
• 週刊東洋経済
• 日本経済新聞の「私の履歴書」

週刊文春は、最多部数を誇る週刊雑誌である。中味を見れば分かることだが、広告が少ない。つまり、売上に占める読者による購入の比重が他の雑誌と比べ圧倒的に高い。利害関係が少ないため、より公平な報道が期待できる。テレビ局では、ジャニーズに触れることはタブーである。ジャニーズタレントを提供してもらえなくなるからである。週刊文春は、ジャニーズのスキャンダルをよく取り上げている。

週刊東洋経済も、他マスメディアがライブドアをヨイショしている間、ライブドアの暗部をえぐる記事を掲載していた。また同時期に行われた日興コーディアル証券の決算改竄も、問題を指摘していた。

「私の履歴書」は、編集が入るにせよ著者自らの生の声である。多くの著者の戦争に対する告白は、後世に残す大変有益な情報である。水木しげる（げげげの鬼太郎作者）の行軍エピソードや森光子の従軍が印象的であった。

インテリジェンス

マスメディアに限ったことではなくソーシャルメディアにも同様に言えることだが、そこで得られる情報が真実とは限らない。受け手・読み手が真贋を見抜く必要がある。その真贋を見抜く能力（インテリジェンス力）を高めるとともに、極力偏向の少ないメディアを選びたい。